第8回心療内科専門医認定審査の実施について

第8回申請は、下記の通り緩和措置といたします。必ずご参照ください。

※申請期間:【様式①-1,2】2024年5月10日(金)~6月10日(月)~8月31日(土)<消印有効>まで期間延長
【その他の書類】2024年5月10日(金)~10月31日(木)

心療内科専門医を希望する方は、申請資格を確認の上、所定の申請書類を添えて受験を申請してください。申請期間および受験日は学会誌またはホームページにてお知らせいたします。
申請に関する受付・質問等は、日本心身医学会内の委員会事務局が賜わります。

申請資格

心療内科専門医の認定を申請する方は、次の各号に定める条件をすべて満たしていることが必要です。

1)医師歴6年以上

2)日本心身医学会あるいは日本心療内科学会の会員歴4年以上

3)申請時において日本内科学会認定内科医(あるいは総合内科専門医)の資格を有すること。

4)心療内科専門医研修施設において3年以上の研修歴があること。
  ※非常勤の場合は心療内科専門医研修施設で5年以上の研修歴があること。

5)心療内科学臨床に関する学術論文が3編以上(単なる連名者でないこと)あること。

6)心療内科学臨床に関する学術発表が3回以上(単なる連名者でないこと)あること。

申請方法

下記の申請書類を添えて、封筒に「心療内科専門医申請書在中」と明記し、簡易書留郵便(特定記録・レターパックでも可)で申請書類送付先へ送付してください。

申請書類

第8回申請書記入注意事項PDF
(1)心療内科専門医認定申請書【様式①~③】  2部(うちコピー1部)PDF
(2)症例一覧【様式④-1】 症例サマリー【様式④-2】  2部(うちコピー1部)
症例一覧用紙     症例サマリー用紙      症例サマリー記載例

※症例一覧30例と症例サマリー5例。なお,症例サマリーの症例要約には、書き方の注意事項および記載例をよく読み、心身相関や治療選択などの内容を盛り込むことが必要で、かつ、全体の症例の中に内科の各領域をなるべく網羅し、偏った症例に終始しないように配慮すること。
症例一覧と症例サマリーには、研修指導医(心療内科専門医)の自筆署名と印鑑が必要です。
(3)研修証明書  2部(うちコピー1部)PDF
(4)日本内科学会認定内科医あるいは総合内科専門医 認定証のコピー2部
(5)日本心身医学会主催心身医学講習会受講証のコピー
または、日本心療内科学会の登録医認定証のコピーのどちらか1枚
2部
(6)審査料 33,000円(含消費税)の払込みを証明する書類(写)1部

※紙媒体による申請書類一式の必要な方は、返信用封筒(定形外:角2号)に住所氏名を記入し、「心療内科専門医申請書 請求」と明記の上、140円切手を貼付し、学会事務局まで請求してください。

申請書送付先

一般社団法人 日本心身医学会 事務局 合同心療内科専門医制度委員会宛
〒103-0026 東京都中央区日本橋兜町15-12 八重洲カトウビル8F
TEL : 03-6661-9230
FAX : 03-6661-9231
e-mail : mail*shinshin-igaku.com( * の部分を@に変えてお送りください)

受験料

専門医の受験申請にあたっては、専門医受験料 33,000円(含消費税)を下記の口座にお振込み下さい。
なお、払い込まれた受験料は、理由の如何を問わず返還いたしません。

専門医受験料振込先

◆郵便振込口座
[口座番号]00110‐1‐579083
[口座名]一般社団法人日本心身医学会(イッパンシャダンホウジンニホンシンシンイガクカイ)
※通信欄に『心療内科専門医受験料 』と明記してください。
      
◆その他の金融機関・ネットバンキングからの振込口座       
[銀行名]ゆうちょ銀行   
[支店名]〇一九(ゼロイチキュウ)店  
[預金種類]当座      
[口座番号]0579083     
[口座名]一般社団法人日本心身医学会  

試験について

試験は、ガイドラインに沿って行い、心身医学の基礎理論と臨床応用に関し、専門医に相応しい知識と能力を、書類審査及び筆記試験(マルチプルチョイス形式 50 問)、症例要約・口頭試問、OSCE(客観的臨床能力試験)の4項目によって行われます。

スケジュールについて

7月~8月申請書受付期間
11月下旬~12月初旬受験票受付期間
12月試験

※審査終了後1か月以内に受験者に結果を通知する。

試験結果の発表および登録

専門医試験の結果は、心療内科専門医制度委員会が申請者に通知します。 専門医認定料 33,000円(含消費税)の納入確認後、心療内科専門医として登録し、委員会より認定証を交付します。 なお、その氏名は両学会の会誌およびホームページに公示します。

認定期間

5年間